起業ランキング15業種を紹介!2022年コロナ禍に選ぶべきは?

起業の成功はセンスやスキルよりもタイミングが命。2022年、オミクロン株のコロナウイルスが流行する中で今選ぶべき起業の業種は何か?という視点が重要です。

そこで、本スクールの独自調査による2022年の起業ランキング15業種を紹介。また後半では、起業のハードルが高くない理由や起業前に知っておきたい情報もまとめています。ぜひこちらもご覧ください!

起業ランキング|リモートワーク編

起業ランキング リモートワーク

起業も多種多様になり、在宅を基本に短時間による隙間ビジネスをする人も徐々に現れています。

主婦など、家にいることが条件となる人にとって、在宅ワークは魅力の1つです。そこで、在宅で働けるリモートワークに向いている職種として以下の5職種を紹介しましょう。

5位:コンサルタント

コンサルタントとは、自身の経験・スキルを使って他者(他社)に助言を行い、課題改善を支援する職業。リモート会議が当たり前になった今では、どこにいようとZoom等のソフトウェアを使用してコンサル業を営むことができます。

信頼・実績・実力が必要な職業ですが、職場も大規模な資金も不要なので、すぐに始めることが可能です。

4位:システムエンジニア

クライアントとやり取りを頻繁に行う超上流工程を除き、仕様書に合わせたプログラミングやテスト工程などは職場にいる必要がありません。開発に適したスペックのPCさえあれば、どこにいても仕事ができるのです。

また、一部地域におけるIT人材の枯渇(注1)を考えると、今後リモートで働けるエンジニアを積極的に雇用する企業の動きが予測できます。

注1:「IT人材の東京のIT企業の集中により、地域のデジタル化を推進するIT人材の不足は課題。」- 我が国におけるIT人材の動向

3位:アフィリエイト

アフィリエイトとは、成果報酬型のインターネット広告です。自分が持つホームページやブログを作成しながら、その記事内に企業の広告を掲載していく方式です。

その広告をきっかけに商品・サービスの購入をした閲覧者がいた場合には、広告収入を得られるという画期的な業務です。

ただし、必ずしも報酬が発生するとは限らず、誰もサイト内のバナー広告などをクリックしなければ意味がないというデメリットがあります。

それに、広告だらけのブログなどは、一般的に嫌われる傾向もあるため、軌道に乗せるのには、ある程度の経験やテクニックも必要になるでしょう。

それに、ブログやホームページを地道に更新することが仕事なので、意外と根気強さが要求されます。

2位:ライター

近年では、ライター業も目覚ましい活躍ができるフィールドになってきました。フリーランスとして本や雑誌だけではなく、Web記事を執筆しているライターが増えています。

もちろん文章を書くことが嫌いでなければ、誰にでもできるのがメリットです。特定分野について知識があればより仕事の依頼も多くなるでしょう。

かつてのライターのような、自分の足で取材をして関連本や文献を調べて書くという方式ではなく、ネット上での検索のセンスで、ある程度の信憑性の高い記事も書けます。

報酬金額は文字単価での計算が多く、ビギナーは0.5円以下からスタートすることが目立ちます。

1位:ネットショップ

実店舗を開くのと違って、すべてインターネット上でのみ完結させるのがネットショップです。

店舗の家賃も在庫も抱えるする必要がまったくありません。そのため気軽に開業できるのでおすすめです。

もしショップ運営のノウハウがなくても、レンタルショッピングカートなど充実したサービスも利用しながら、徐々に方法を学んでいくことができます。

取り扱う商材によってはライバルも多く点在するので、当たり外れは考えられます。いかにして自分らしい色を出せるかが問われるでしょう。

起業ランキング|女性向け編

起業ランキング 女性

中には、女性が多い、女性が成功する傾向にある職種を探している方もいるでしょう。こちらでは女性に人気の職種をランキング形式で紹介していきます。

5位:ハンドメイド製作・販売

ハンドメイドグッズを好む女性は多く、女性向けの商品を開発・製造・販売する際には女性が有利だと言えます。また、起業時にかかるのは素材と送料のみなので、初期費用が少ない方でもすぐに始めることができます。

既存のハンドメイドグッズ販売サイトとして「Suzuri」などがあります。このようなサイトでファン・リピーターを築き、独立するのは現実的な起業の手段です。

4位:カルチャースクール開講

公民館や地域の会議室などを借りて、講座を開講することができます。スキルや知識を教える事業なので、充実感を持つことができるビジネスモデルです。地方紙を見ると英語教室や体操教室など様々な広告が載っていますので、参考にしてみると良いでしょう。

コロナ禍の現在においても、カルチャースクールに通う人は少なくありません。地域貢献・社会貢献にもつながるので、やりがいのある職種です。

3位:事務代行

今後もまずなくなることは考えにくい職種は事務職です。普通は派遣社員やパートとして勤務するイメージが強いでしょう。

ところが近年では、インターネット事業を展開する企業の中に、在宅での事務仕事を依頼するケースも増えているのです。

主に「データ入力」と称する項目が該当します。商品の出品登録・案内文・テキスト作成といった多岐にわたる内容です。

リモートワークが登場したこともあり、今後、事務代行業が頭角を現す時代になると予測されます。また、幅広く取り扱っているため、主婦や副業として行う人もいます。

2位:オンライン教室

教室も女性に人気の職種です。オンライン上であれば教室費用はかかりませんし、空いた時間に働くことができるのです。また、特別なスキルがなくても「外国人相手に日本語を教える」など、すでに持っている力で起業することも可能です。

その上、教室であれば高価な備品や設備を用意する必要はありません。そのため、低コストで始められます。

1位:サロン経営

サロン経営は女性に最も人気の職種です。特にネイリストやエステティシャンなどの手に職をもっている方の場合は、自分一人でも始めることが可能です。

経営ノウハウがない場合には、フランチャイズに加盟することもできます。加盟すれば本部から支援を受けることができるので、開業後のサロン運営もハードルが低くなります。

起業ランキング|将来性重視編

起業ランキング 将来性

世界中がコロナの影響を受け、経済的にも大打撃を受けています。また、働き方改革も提唱されて、これまでとは違ったアプローチによる仕事が盛り上がる可能性を秘めているといえるでしょう。

そこで今後の起業で期待できる職種ランキングとして以下の5職種を紹介します。

5位:在宅介護事業

少子高齢化社会である日本では、介護人材が減少するとともに在宅介護を受ける高齢者が増えることが予測できます。このため、在宅介護向けの事業(人材派遣・在宅介護用機器の開発など)に舵を切るには適切な時期だと言えます。

在宅介護事業を立ち上げることは、社会貢献にもつながり、やりがいを持つこともできるでしょう。

4位:デジタルマーケター

下図を見ると、テレビ広告(CM)費が年々低下する一方、インターネット広告費が上昇していることがわかります。

起業ランキング 広告費 推移
典拠:2020年 日本の広告費 – 電通

これは、人々がテレビよりもネットを利用する時間が増えていることを如実に表しており、デジタルマーケティング(インターネットを介した市場分析等)を行えるスキルは今後さらに必要となることが予測できます。

デジタルマーケターになるには、SEO・Web広告運用などの技術を磨くことをおすすめします。

3位:オンライン教室

教室運営や習いごと教室は今までにたくさん点在していますが、リアルに対面する方式からオンラインでの開催に変更していく傾向が見られます。

しかし、まだまだ生徒が集う教室運営から、オンラインへすんなりと変更するには、諸問題も抱えています。

そこでおすすめするのが、最初からオンライン教室のみの開校を条件とした運営方法で行うことです。

世の中には自分が思っている以上にスキルを備えている人もいます。

例えば、長年海外出張などの経験が豊富でビジネス英語が堪能ながら、人に教えるという発想がない人もいるのです。

そのようなスキル保持者が手軽にオンライン教室を開くことができる、そんな便利な時代になりました。

教室をわざわざ借りたり設備投資がほとんど必要なく、自宅でできるため経費は最小限に抑えられるでしょう。

2位:家事代行業

コロナの影響により、自宅での時間が増えた人も多いはずです。しかし自宅での作業、例えば掃除や炊事を苦手としている人にとってはやっかいなことでもあります。

そこで、自分の代わりに家事を行える人を求める傾向も増えてきました。家事代行は、隠れた成長産業として注目され始めています。その多くはフランチャイズに加盟しているか、登録サイトから派遣されているパターンです。

どちらのタイプがよいかは個人差もありますが、仕事を得ながら家事のノウハウも学ベルのがメリットといえます。

開業資金もほぼ必要ないため、ゼロからスタートも可能です。

1位:プログラマー

プログラマーはとても重宝される職種です。パソコンに興味があり、ある程度の学習レベルが保証されれば仕事が得られるからです。

IT業界は万年エンジニア不足に悩まされています。プログラミングを身につけ、Webサイト作成やゲーム・アプリの作成などの需要に応えることができるでしょう。

また、プログラミングを学ぶ時も、通学する必要はなくオンラインを利用しての学習が可能です。

もちろん、スキルをマスターしていることが前提になるので、今すぐに未経験者が起業できる仕事ではありません。その点を理解しながら、徐々に準備することが肝心です。

起業のハードルが下がった理由

実は起業のハードルは下がっており、今は誰もが起業家になれる時代です。ここでは起業のハードルが下がった理由をお伝えしていきます。

発表の前に…起業家の年齢構成から見る起業ハードルの低下

起業のハードルが下がった理由を見る前に、まずは起業家の増加傾向について見てみましょう。これは中小企業庁が調査をした、起業家の年齢構成を男女別・年代ごとに比較したグラフです。

起業家の年齢構成
起業家の年齢構成

男女ともにシニア層(60歳以上)の起業家が増加傾向にあります。終身雇用制度が崩壊したことや若い頃に起業したいと考えていた人が、定年退職後に起業したと考えられます。

また、全体的に女性・男性ともに起業率は増加しています。このため、起業に対するハードルが下がっていると言えるでしょう。

小資金で起業ができる

1円の資本金で起業できる法改正が制定されて久しいです。小額の資本金で起業できるため、起業のハードルは大きく下がりました。

1円起業は法人化の場合ですが、個人事業主であれば0円で起業が可能ですし、インターネットでコンテンツ販売などをする場合には仕入れ・家賃なども必要がありません。

講師 菅野一勢
20年間起業家としてやってきた私ですが、現代ほど資金もハードルも低く起業できる時代はありませんでした。ネットには無料でいくらでも有益な情報が転がっていますし、ツールも無料のもので十分です。起業に興味を持っている方は「まさに今が起業すべき時」だと言えます。

低資金で開業したい人が増えた

資本金が少なくても起業できる職種が増えました。このため、起業に関心を寄せる人も並行して増加しています。ハイリスク・ハイリターンな起業よりも、少資本・小リスクで起業したい人の方が多いでしょう。

このような背景から、スモールビジネスが手堅く成功させる手段として注目されています。

1人でも起業しやすい

昔と比べ、起業資金などの金銭的負担が少なく、様々なツールを活用することで1人で起業することは容易になっています。組織に属することなく1人で起業・経営ができるという環境を好む人も少なくないのです。

脱サラがメジャーになった

定年を越えても働きたい人にとって、起業はメリットといえるでしょう。

会社勤務のままでは、ある一定の年齢規定で退職せざるを得ない状況になります。しかし、脱サラをし起業すれば、自分の望める限りまで働けるのは言うまでもありません。

今や、人生100年時代が叫ばれていることも理由の1つです。市場ニーズとしても、シニア世代向けの商品・サービスの提供も増えていて、ますます高齢化に向けたビジネス展開が注目されています。

週末にプチ起業ができるアイデアが満載なので、ぜひご一読ください。

女性の起業が増えている

総務省が調べた「男女別の起業家の個人所得」というデータによれば、女性起業家の個人所得の7割は100万円未満で、しかも9割はスタッフの雇用をせずに個人で行っていることが分かっています。

男女別の起業家の個人所得
男女別の起業家の個人所得

女性の起業の場合、比較的に小規模経営が一般的だといえます。つまり、かつての起業といえば男性の世界という印象が強く、今でもその余波が続いてはいますが、徐々に女性の社会進出も目立ってきた傾向が伺えます。

しかも個人事業主を含めたスモールビジネスでのスタートが中心です。同じように学生起業も増えています。

この2つに共通なのが、少資金でリスクがないような、身の丈に見合った起業であるという点です。

起業前に知っておくべき情報

「今以上に稼ぎたい」「好きな仕事で生計を立てたい」など、起業の理由は様々です。起業が成功すればいいですが、やみくもに始めると失敗する可能性もあります。

起業する以上は成功に必要な考え方と準備を整え、リスクを減らすことが望ましいでしょう。

以下では、起業前に知っておくべき情報について、以下の4つを解説します。

個人事業主・会社設立のどちらを選択するか?

起業をする際の基本として、個人事業主・会社設立のどちらかを決めることが重要です。どちらで起業したほうが今の自分に相応しいのかを、よく考えて選んでおきましょう。

売上の見込み額は1つの基準となります。

法人化する場合、必ず法人税がかかるので、ある程度の報酬や売上が見込めるようであれば、株式会社・合同会社のいずれかに踏み切ってもよいでしょう。

もし、売上見込みが多くないと予想できるのなら、個人事業主としてスタートするほうが無難です。

なぜなら、個人事業主には法人税がかからないからです。しかも売上が低いようなら所得税が控除されます。

売上が100万円単位ならば、個人事業主を目指しましょう。逆に1,000万円以上の売上を見込める場合は、税金の関係上で会社設立に踏み切ることがおすすめです。

どのような戦略でどのポジションを狙うのか?

世の中には多種多様な仕事が登場しています。その中から自分に合った仕事を見つけることは難しいものです。しかし、起業をする上で自分らしい働き方を見つけなければ続けることはできません。

自分の強みを見つけることで、どのフィールドで戦略を練るかも分かってくるはずです。

相手を知る前に自分を知るため「自己分析」をしてみましょう。自己分析にはさまざまな方法がありますが、とくおすすめなのが「自分史」を作ることです。

これまでの人生で何をして何を考えていたかを書き出して、客観的に自分を見つめ直す作業をしてみましょう。

自分史作りの手順

  1. 小・中・高・大学、現在ごとの各年代に区切った枠を作る
  2. 各枠内に、その当時の自分のエピソードを記入する
  3. 各エピソードについて「なぜそう感じたのか」「そこから何を得たのか」など問いかけて回答も書いていく

②の工程では、具体的に脳裏に焼き付いているエピソードを綴ってみること、好きで夢中になったこと・思い出したくない嫌なことも含めて考えることが重要です。

自分史を作りながら今までの歴史を振り返ってみると、気がつかなかった発見があります。

自分の中に秘められているポテンシャルを再認識できるため、起業や独立の際の大きな強みや、起業ネタにも発展する可能性が高まるのです。

信用のある情報を収集をする

起業をしようと考えた時から、関連情報を見聞きする機会が多くなるはずです。その情報源についての信憑性が高いかどうかは、その後に大きく影響します。

その情報の出所はどこからなのでしょうか?特にインターネット上の情報は、必ず複数メディアを閲覧し、より確かなものを選ぶようにしましょう。公式サイトなど信用度の高いものを閲覧することが大切です。

健康維持を徹底する

起業は自身のビジネスを作り上げるステップですが、その後の経営がより長く安心してできるためには、健康面に気を使うことが命題となります。ところが起業をするための準備として、健康維持についての情報はあまりにも希薄です。

ビジネスやプライベート問わず、人が何か活動をするのに、心身ともに健全であることが前提なのは分かっているはずです。

特に起業後は、健康保険の切り替えなどもあり、ますます自己管理をいつも以上に心がける必要性が高まります。

運動や適度な休息・栄養管理といった基本的な習慣は、個人で気を使うだけのはもちろんのこと、できれれば、第三者からのアドバイスやフォローも取り入れていくとよいでしょう。

まとめ

職業は既にさまざまな形態がありつつ、これからも時代とともに拡大していくでしょう。

昨日までは存在しなかった新しいアイデアが採用され、今日から事業展開するというのも実際にあり得る話です。

「そんなことが仕事になるのか」という疑いあるものでも、完全に定番化する可能性があります。

ほんの四半世紀前までは、電話は固定式で売る商品ではありませんでした。

しかし今では、電話は各人が所有できる商品として販売され、街にはショップが乱立しているほどです。

起業は、自分のネタを確立し認知してもらうチャンスでもあります。

絶対に成功するとは限りませんが、失敗するとも言い切れないのです。

やりたい仕事があるのなら、ぜひ時期を見計らいながら起業にチャレンジしてみてはいかがでしょうか?

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