粗利とは?意味や計算方法、5種類の利益との違いをわかりやすく解説

粗利とは? 意味や計算方法 他の利益との違い

粗利」を正しく理解することによって、事業の意思決定や分析に大いに役立つことはご存じでしたか?

具体的には、適切な価格設定や、仕入値の妥当性の判断などが可能となります。その結果、事業を有利に進めることが可能となるのです。

ちなみに「売上高さえ確認すればいいのでは?」と考える人もいますが、それは大きな誤りです。なぜなら、粗利は、商品の会社への貢献度そのものであり、直接的に利益に影響するためです。

講師 中村司
数ある利益の中で粗利は最も注目すべき値だと言えます。なぜなら粗利が会社の価値や競争力の指標になるからです。この記事を読み、粗利とは何か?粗利をどう活用すればいいのかご理解いただければ幸いです!

そこで、粗利の概念や計算方法及び活用方法などをこの記事でお伝えします。

ざっくり言うと
  • 粗利と粗利額・売上総利益は同義
  • 粗利で適正価格が分かる!
  • 粗利率=粗利÷売上高×100(%)
  • 粗利率が高いほど収益性が優れている…とは断定できない!
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粗利とは?

粗利とは

「粗利」とは売上高から売上原価(製造原価)を差し引いたものですその商品やサービスが生み出している利益が分かります。

しかし、粗利がそのまま企業の利益になるわけではありません。最終的な利益を出すためには、売上原価以外にも、家賃など売上原価以外の費用を差し引く必要があるためです。

本項では粗利について理解を深めるため、以下の4点を解説します。

・「粗利」「粗利額」「売上総利益」は同義
・なぜ粗利が重要なのか
・粗利から価格の妥当性が計算できる
粗利が分かれば経営分析も可能

粗利・粗利額・売上総利益は同義

粗利とは 「粗利」「粗利額」「売上総利益」は同義

「粗利」「粗利額」「売上総利益」は全く同じ意味です。

基本的にはどの言葉を使っても意味が通じますが、使われる場面での傾向はあります。

例えば、損益計算書上では「売上総利益」で統一されています。「粗利」や「粗利額」という言葉は出てきません

しかし、経営者同士の会話や、現場上で「売上総利益」と聞くことは少ないです。その様な場面では「粗利」という言葉を使われることが一般的です。

もちろん「ここではこの言葉を使わないといけない」というルールはありません。しかし、ある程度慣習を知っておくことで、スムーズにコミュニケーションを取れることもあるため、頭の片隅に留めておきましょう。

なぜ粗利が重要なのか

粗利とは なぜ粗利が重要なのか

中には売上高には着目しているけれど、粗利はそこまで気にしていないという人もいます。しかしこれは大きな間違いです。

なぜなら、粗利=その商品の会社への貢献度だからです

例えば、会社に2つの商品があると仮定します。

①売上高1,000万円、売上原価800万円の商品(粗利=200万円)
②売上高500万円、売上原価100万円の商品(粗利=400万円)

①の商品の方が2倍の売上高を上げていることが分かります。しかし、粗利ベースで見ると、売上高が半分にも関わらず②の商品の方が高いです。

粗利は「売上原価を差し引いた後に会社に残る利益」です。そのため、高ければ高いほど、会社の利益に貢献しています。(他の費用が同等である場合)

すなわち、このケースの場合②の商品の方が、会社にとって価値のある場合がほとんどなのです。

反対に言うと、いくら売上高が高くても、発生する粗利が低ければ、それほど価値のある商品とは言えません。このような理由により、粗利は、売上高と同等かそれ以上に重要なのです。

講師 菅野一勢
もっと分かりやすく言えば「経費が粗利を超えなければ、必ず手元に利益が残る」ということです。どれだけ売上高が高くても経費が売上高を超えてしまったら意味がありません。

粗利から価格の妥当性が計算できる

粗利とは 粗利から価格の妥当性が計算できる

粗利が分かると「商品の仕入れ価格や販売価格の妥当性」が分かります

例えば900円で仕入れた商品を1,000円で販売していたら、採算は取れません。1,000円という販売価格は妥当ではないのです。

もし「どうしても1,000円で提供しなければならない」と言うのならば、仕入れ価格の900円が妥当ではなく、売上原価を押さえる必要があります。

もし売上高しか見ていなかったら「1,000円の売上が上がっている」としか見ることができないのです。

また、存続のために必要な利益から逆算して「いくらで提供すれば採算が取れるのか」という販売価格の意思決定にも役立ちます。

講師 中村司
当然のことですが、どれだけ売上があっても経費がかさんで利益が見込めなければ事業として成立しません。粗利の概念を持つことによって、利益にフォーカスした思考を持つことができるのです。

粗利が分かれば経営分析も可能

粗利とは

他にも、粗利が分かると経営分析に大いに役立ちます。なぜなら「粗利=商品の付加価値の大きさ」だからです。

例えば、400円で仕入れた商品を1,000円で販売した場合、粗利の600円が付加価値となります。
一方で、他社が同じ商品を400円で仕入れて1,200円で販売していた場合、800円が付加価値となります。

通常、付加価値が全く同じであれば、安い商品を購入するはずです。つまり、1,200円で販売するだけの付加価値が付いているのです。

粗利から「他社にはあって自社にはない付加価値とは何か」「どこで差別化するのか」などの経営戦略を検討することができます

講師 中村司
同市場において同商品を複数社が扱っていた場合、粗利を見てみるのも他社分析の手段の1つです。同じ商品なのに他社よりも高い粗利率で販売できているとしたら…そこには何かしらの選ばれる理由があるからです。

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「売上原価(製造原価)」の定義を簡単に解説

「売上原価(製造原価)」の定義を簡単に解説

粗利の計算で誤解されやすいのが「売上原価(製造原価)」の定義です。

売上原価(製造原価)とは、商品の仕入れや販売、製造に直接かかった費用を指します。例を挙げると材料費や仕入などです。

広告費や家賃などは、無ければ販売、製造が難しい場合もありますが「販売費及び一般管理費」という区分になります。このため、売上原価には算入しません。

あくまでも、商品やサービスを生み出すために「直接的」に要した費用のみを指します。

「人件費」は売上原価に含まれる?

粗利とは 「人件費」は売上原価に含まれる?

売上原価(製造原価)における「人件費」の扱いは業種によって異なります。

例えば販売業、販売部門に係る人件費は「労務費」となり、製造原価に含まれます。よって粗利の計算の際に差し引く必要がある費用です。

一方で、営業部門や管理部門の人件費は「販売費及び一般管理費」という区分になり、売上原価には含まれません。つまり、粗利の計算には含まれないということです。

「販売費」や「一般管理費」は粗利を求める時ではなく「営業利益」を求める際に差し引きます。「営業利益」など、粗利と似ている概念については、後に詳しく解説しています。


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粗利の計算方法

粗利は以下の計算式で求めることができます。

粗利 = 売上高 - 売上原価(製造原価)

粗利の計算において、一点注意が必要なことがあります。それは、あくまで実際に売れた部分に対する原価だけを差し引くという点です。

例えば、商品を100個仕入れて90個販売したとします。この時に売上原価として差し引く費用は、90個分の仕入れ価格のみです。

講師 菅野一勢
粗利の計算をする際、売れ残った分は売上にも原価にも含まれないということは覚えておきたいですね。

粗利を図式化して、売上高との関係を見てみましょう。

限界利益とは 粗利 売上総利益

このように、売上高から売上原価を引いて余ったものが粗利となります。

粗利の計算例

粗利とは 粗利の計算例

ここで1題、粗利の計算例を紹介します。

(例題)以下の場合における粗利を求めよ。

・販売価格:1,000円
・仕入価格:300円
・販売個数:1,000個

この際の売上高及び売上原価は以下の通りです。

・売上高=販売価格×販売個数=1,000×1,000=1,000,000円
・売上原価=仕入価格×販売個数=300×1,000=300,000円

よって粗利はこのようになります。

粗利=売上高-売上原価=1,000,000-300,000=700,000円

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「粗利率」とは?簡単に解説

「粗利率」とは?簡単に解説

粗利率」という指標があります。「粗利率」とは売上高に対する粗利の割合です

基本的に粗利率が高ければ高いほどその商品は収益性が優れていると言えますが、粗利率のみで事業の良し悪しを判断することはできません。この点はのちに詳しく解説します。

本項では以下の5点を解説します。

・粗利率の計算方法
・粗利率の計算例
・粗利率から売上原価を出す方法
・粗利率の目安
・粗利は高ければ高いほど事業が優れているとは言えない

粗利率の計算方法

粗利率の計算方法は以下の通りです。

・粗利率=粗利÷売上高×100(%)
・粗利率=(売上高-売上原価)÷売上高×100(%)

粗利率の計算例

ここで、粗利率の計算例を1題紹介します。
(例題)以下の場合の粗利率を求めよ。

・販売価格:1,000円
・仕入価格:300円
・売上個数:1,000円

まずは粗利を求めます。

・売上高=販売価格×売上個数=1,000×1,000=1,000,000円
・売上原価=仕入価格×販売個数=300×1,000円=300,000円
・粗利=売上高-売上原価=1,000,000-300,000円=700,000円

つまり粗利率は以下の通りです。

粗利率=粗利÷売上高×100=700,000÷1,000,000×100=70%

粗利率から売上原価を出す方法は?

粗利とは 粗利率から売上原価を出す方法は?

粗利率と売上高が分かれば、売上原価を求めることができます。例として「粗利率=70%」「売上高=1,000,000円」の場合の売上原価を求めてみましょう。

「粗利率=(売上高-売上原価)÷売上高」を変形させると以下の通りになります。

・売上高×粗利率=(売上高-売上原価)÷売上高×売上高
→売上高×粗利率=売上高-売上原価
→売上原価=売上高-(売上高×粗利率)

つまり、

売上原価=1,000,000-(1,000,000×0.7(70%))=300,000円

となります。

粗利率から売上原価を出す方法 別解

これだと複雑に感じる人は、以下のように考えましょう。

「粗利率=70%」ということは「売上高の70%が粗利となる」と言えます。

反対に言うと「売上高の30%は売上原価」なのです。

つまり、以下のように求めることができます。

1,000,000円×30%=300,000円

原価率から売上原価を出す方法

原価が売上高に占める割合を「原価率」と言います。原価率が分かっている場合には、この値から売上原価を出すことも可能です。

売上原価 = 原価率 × 売上高

更に「原価率」と「粗利率」の関係性を表すと以下のようになります。

原価率 + 粗利率 = 1

つまり、「粗利率70%」の場合には、以下のように売上原価を求めることもできます。

原価率 = 1 – 0.7(70%) = 0.3(30%)

売上原価 = 売上高 × 原価率
= 1,000,000 × 30%
= 300,000円

原価率の概念が分かれば、複雑な変形をしなくても簡単に売上原価を求めることができます。

粗利率の目安とは

粗利とは 粗利率の目安とは

どれくらいの粗利率で経営を行えば安全か」と疑問に思う人もいますが、粗利率は業界によって大きく異なるものです。

講師 菅野一勢
例えば、Web業界や、知識を売るコンサルタントなどはほとんど原価が掛かりません。そのため粗利率ベースだと非常に高い値を出します。

また、事業の規模によっても安全と言える粗利率が変わります。例えば個人事業として事業を行うのであれば、人件費等が発生しないため、粗利率が多少低くても事業の存続が可能です。

その上で以下の目安を参考にして、自身の事業と比較してみましょう。

・飲食業・・・65%前後
・宿泊業・・・65%前後
・小売業・・・30%前後
・卸売業・・・15%弱
・製造業・・・20%弱
・建設業・・・10%強

粗利・粗利率は高ければ高いほど事業が優れている?

粗利とは 粗利・粗利率は高ければ高いほど事業が優れている?

基本的には粗利や粗利率が高ければ高いほど、その商品の収益性が優れていると言えます

しかし、それだけで事業の良し悪しを断定してはいけません。

なぜなら、最終的な利益は、粗利からその他費用を差し引いたものだからです。

例えば、粗利が高くても、多くの販売費や管理費を使用していれば、最終的な利益は少なくなってしまいます。

そのため、事業の分析をする際も、粗利を参考の1つにしつつ「経常利益」や「純利益」などにも目を向けることが大切です

講師 中村司
この記事の後半でも経常利益や営業利益、税引前(後)利益などについて解説しています。一気に覚えるのは難しいかもしれませんが…それぞれの意味くらいは知っておきたいところですね!

 


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粗利率を上げるためにするべきこと

粗利率を上げるためにするべきこと

粗利(率)だけで事業の良し悪しを判断してはいけません。しかし、粗利(率)が極端に低い場合は早急に改善するべきです。

粗利率を上げる方法は2つあります。1つ目は「販売価格を上げる」ことです。

しかし、販売価格を上げると顧客離れに繋がる可能性もあります。価格を上げる理由、上げても自社の商品を購入するメリットをしっかりと理解してもらう必要があります。

2つ目は「売上原価(製造原価)を下げる」ということです。こちらの方が現実的と言えるでしょう。

より安価で取引をしてくれる仕入先の検討や、仕入価格の交渉などが具体例です。

講師 菅野一勢
しかし、仕入価格を気にするあまり提供する商品の品質が低下すると、顧客離れに繋がる恐れがあります。それでは一時的に粗利率が下がったとしても、長い目で見て損失に繋がる可能性が高いでしょう。この点を注意して粗利率を下げる方法を考えましょう。

「粗利」と混合しやすい語句との違いは?

「粗利」と混合しやすい語句との違いは?

粗利(売上総利益)と混合しやすい語句がいくつかあります。特に、損益計算書に出てくる4つの利益は混合やすいため、正しく理解しましょう。

本項では以下4つの利益を解説します。

・営業利益
・経常利益
・税引前利益
・税引後利益(純利益)

営業利益とは?

営業利益 限界利益とは

営業利益」とは、粗利(売上総利益)から販売費と一般管理費を差し引いた利益です。

営業利益 = 粗利(売上総利益)-(販売費+一般管理費)

販売費は、製品の販売を行う際に直接関係する費用です。例として広告費や、販売手数料などが含まれます。

一方で、一般管理費は会社の一般管理に必要な費用です。家賃や交際費などが挙げられます。これらは商品の販売には直接関係していません。

例題として以下の場合の営業利益の計算をしてみましょう。

・売上高:1,000,000円
・仕入:300,000円
・人件費:250,000円
・商品の保管料:100,000円
・広告費:100,000円
営業利益 = 粗利(売上総利益)-(販売費+一般管理費)
     =(1,000,000-300,000)-(250,000+100,000円+100,000円)
     = 250,000円

営業利益が分かると「主とする事業での収益はどうなっているか」が把握できます。

経常利益とは?

経常利益 限界利益とは

主とする事業以外にもお金の動きがある場合もあります。例を挙げると受取(支払)利息などです。これらを営業外収益(費用)と言います。

経常利益」とは営業利益から営業外収益を加え、営業外費用を差し引いた利益です。

経常利益 = 営業利益 +(営業外収益-営業外費用)

例えば、営業利益が250,000円の状況で、借入金の支払利息が50,000円あったとします。その場合の経常利益は以下の通りです。

経常利益 = 250,000 – 50,000
= 245,000円

経常利益が分かると「主たる事業以外も含めて、会社全体でいくら稼いだか」が把握できます。

税引前当期純利益とは?

税引前当期純利益 限界利益とは

「税引前当期純利益」とは経常利益に特別利益を加え、特別損失を差し引いた利益です。

税引前利益 = 経常利益 + (特別利益 - 特別損失)

特別利益(損失)とは経常的でない、突発的な利益(損失)を指します。これらは、臨時性や金額によって個別的に判断されるため、具体的基準は設けられていません。

例として不動産売却益(損)などが挙げられます。

仮に、経常利益が245,000円の決算期において、100,000円の不動産売却損が発生したとします。この場合の税引前利益は以下のようになります。

税引前利益 = 245,000 - 100,000
= 145,000円

税引後利益(純利益)とは?

税引後利益(当期純利益)限界利益とは

税引後利益(純利益)」とは、税引前利益から法人税等を差し引いた利益です。これがその決算期における最終的な利益となります。

税引後利益 = 税引前利益 ー 法人税等

法人税等には、法人税や法人住民税及び法人事業税などが含まれます。

例えば「税引前利益=145,000円」の時に「法人税=15,000円」「法人住民税=7,000円」「法人事業税=3,000円」とします。この時の税引後利益(純利益)は以下の通りです。

税引後利益(純利益) = 145,000 – (15,000 + 7,000 + 3,000)
=  120,000 円

 


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まとめ

まとめ

「粗利」を正しく理解することによって、事業の意思決定や分析に大いに役立ちます

売上高だけでは把握できなかった、販売価格や仕入価格の妥当性や、商品ごとの会社への貢献度が確認できるのです。

当記事では、粗利の概要や計算方法及び活用方法などを解説しました。また、粗利と混合しやすい語の解説も行ったため、今後の経営に活かしてください。

行政書士立花信一事務所 代表 立花信一さんからのコメント
事業の経営分析を行う場合、損益計算書に出てくる営業利益や経常利益などの4つの利益がありす。
例えば、損益計算書上では「売上総利益」で統一されています。「粗利」や「粗利額」という言葉は出てきません。
しかし粗利が分かれば経営分析も可能です。売上高だけでは把握できなかった、販売価格や仕入価格の妥当性や、商品ごとの会社への貢献度が確認できるのです。経営者同士の会話や、現場上で使われる「粗利」を理解して今後の経営に活かしましょう。

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