【FP監修】粗利率とは|計算方法と意味・重要性・他の利益との違いをわかりやすく解説

粗利率の重要性とは?計算式やエクセルでの出し方を簡単に解説

粗利率を理解すれば経営の意思決定や事業の分析に役立ちます。なぜなら、粗利率から以下のことが判断できるからです。

・仕入価格や販売価格の妥当性が判断できる
・商品の付加価値を分析できる
・商品ごとに事業の拡大・縮小をするべきか判断できる

ちなみに「粗利よりも売上高を確保することが重要では?」と考える人もいますが、それは大きな誤りです。

なぜなら「売上高が高い=利益が出ている」ではないためです。利益の目安とするのならば、売上高よりも粗利率の方が有効です。

講師 中村司
利益率、原価率など色々な指標があるんですが「粗利率」はザックリと事業の利益を計算するときに用いる指標です!
1日の終わりにどれくらいの利益が出たのかを簡単に出せるので、飲食店・卸売など…どんな業種の経営者でも覚えておくことをおすすめします。

そこで、粗利の概要や活用方法、計算方法などをこの記事でお伝えします。

MBA・FPオフィスALIVE 國弘泰治さん-2

ざっくり言うと
  • 粗利率とは「売上高から売上原価を引いた際の利益が占める割合」
  • 粗利率を理解すると事業の分析ができて便利
  • しかし「粗利率が高い」ことが「事業が優れている」には直結しない
  • 商品単価を上げるか、原価を下げると粗利率は上がる
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目次

粗利とは?意味・計算方法

粗利とは?意味・計算方法

粗利率の理解のため、まずは粗利の意味を解説します。

粗利とは、売上高から売上原価を差し引いた値です。「粗利額」や「売上総利益」と呼ばれることもあります。

粗利=売上高-売上原価

売上原価(製造原価)とは?

粗利率 売上原価(製造原価)とは?

粗利の計算において勘違いされやすいのが「売上原価製造原価)」の定義です。

売上原価(製造原価)とは、商品やサービスを生み出すために直接的にかかる費用を言います。例を挙げると「仕入」「原材料」などの費用です。

家賃や消耗品などもなければ営業できないのでは?」と思う方もいますが、これらは売上原価ではなく「販売費」や「一般管理費」という費用となります。そのため売上原価には算入されません。

また、粗利の計算における売上原価は売上に対応した分のみを算入します。

例えば「仕入は100個行ったが、実際に販売したのは90個のみである」という場合は、90個分の売上原価を売上高から差し引くのです。

製造業の製造原価には人件費が含まれる

売上原価(製造原価)の定義で間違いやすい点が「人件費」の扱いです。

通常、人件費は売上原価ではなく販売費や一般管理として扱います。つまり、粗利の計算上関係がありません。

一方で製造業や製造部門の場合、人件費は「労務費」に該当します。そして、労務費は製造原価に含まれます。つまり、粗利の計算を行う際に含む必要があります。

製造業、製造部門に粗利を算出する場合は注意をしましょう。

講師 菅野一勢
厳密には製造業の粗利計算では、売上高から「売上原価」はなくて「製造原価」を引くことになります。
ただ、製造原価も売上原価と同じようなものなので今はそこまで細部まで気にする必要はありません。

原価率とは?

粗利率 原価率とは?

売上原価に関係する言葉に「原価率」があります。原価率とは、売上原価が売上高に占める割合のことです。

原価率=売上原価÷売上

原価率が高くなるほど、粗利は減少します。どれだけ売上高に貢献する商品であっても、原価率が高ければ利益としては残りにくいです。

粗利の計算例

粗利率 粗利の計算例

(例題)以下の場合の粗利を求めよ

・売上高=1,000,000円
・売上原価=300,000円
・人件費=250,000円
・広告宣伝費=50,000円
・業種=宿泊業

この場合の粗利は以下の通りです。

粗利=売上高-売上原価=1,000,000-300,000=700,000円

なお、広告宣伝費は販売費に該当するため、粗利の計算に影響はありません。

また、人件費は製造業(部門)の粗利には関係しますが、宿泊業の場合は売上原価に算入しません。

講師 菅野一勢
同じような出費でも、業種によって売上原価に計上するものや一般管理費などに計上するもので分かれているのはややこしいですね…。
最初のうちは自身の事業での売上原価のみを理解しておけばいいでしょう。

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粗利率とは?

粗利率とは?

粗利率とは、粗利が売上高に占める割合のことです。

粗利率=粗利÷売上高
粗利率=(売上高-売上原価)÷売上高

また、粗利率の特徴として、原価率と粗利率を足すと1(100%)になります。

粗利率+原価率=1(100%)

これは、粗利率・原価率を求める際にも役立ちます。

粗利率=1(100%)-原価率
原価率=1(100%)-粗利率

粗利率もしくは原価率のどちらかが分かれば、もう片方も把握できるからです。仮に粗利率が0.7(70%)とすると、原価率は0.3(30%)となるのです。

粗利率の計算例

粗利率 粗利率の計算例

(例題)以下の場合の粗利率を求めよ

売上高=1,000,000円
売上原価=300,000円

この粗利は以下のようになります。

粗利=1,000,000-300,000=700,000円

粗利率の式は「粗利÷売上高」のため、以下の式で求められます

粗利率=700,000÷1,000,000=0.7(70%)

なお、この時の原価率もすぐに求めることができます。

原価率=1-粗利率=1-0.7=0.3(30%)

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粗利率は売上高より重要な指標である

粗利率は売上高より重要な指標である

売上高には注意しているが、粗利はそこまで気にしていない」という方がいますがそれは誤りです。

なぜなら、粗利は売上高よりも重要な指数と言っても過言ではないためです。

その理由として以下の2点が挙げられます。

・粗利率は収益を示す
・事業の競争力・付加価値を示す

粗利率は収益を示す

粗利率 粗利率は収益を示す

売上高がいくら高くとも、売上原価が売上高を上回ったら利益に繋がりません。

一方で、粗利は売上高から売上原価を差し引いた値です。そのため、手元に残る金額の目安となります。粗利以上に他の費用を使わなければ黒字となるということです。

売上高は利益に直結するとは言えませんが、粗利は残れば残るほど会社の利益に繋がりやすいのです。(高ければ必ずしも良いとは限らないため注意が必要です。詳しくは後述しています。)

講師 中村司
売上高を見ればその事業規模は分かりますが、儲かっているかどうかは分かりません。
費用を差し引いた段階でどれだけの利益が残っているのかを示すのが粗利率であり、粗利率の高さがその事業の収益性を評価する1つの軸となるのです。

事業の競争力・付加価値を示す

粗利率 付加価値

更に、粗利率は事業の競争力や付加価値を判断する基準でもあります。

粗利率が0%に近い場合、原価以上の価格で需要が無いことを示しています。つまり、その商品の競争力は弱いということです。

売上高にしか着目していなかったら、競争力がわかりません。会社経営において粗利率は着目すべき指標なのです。

講師 菅野一勢
粗利率が0に近いということは、その商品が原価以上の値段で売れないということです。原価と同じ値段でしか売れないのであれば、加工する意味も商品として売る意味もありません。
逆に粗利率が高いということは、それだけお客さんが価値を感じてくれているということ。何かしらの手を加えたことでどれだけの価値が生まれているのかを見ることができるのが、粗利率の便利なところです。

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粗利率 3つの活用方法

粗利率 3つの活用方法

粗利率は非常に重要な指数ですが、一体どのように活用するのでしょうか。これが分からないままでは、粗利率の出し方を知ったとしても事業に応用することはできません。

そこで本項では粗利率の活用方法として下記の3つ紹介します。

・仕入価格・提供価格の妥当性を判断
・商品の付加価値を分析
・商品ごとに粗利率を出してみる

活用方法1 仕入価格・提供価格の妥当性を判断

粗利率 活用方法1 仕入価格・提供価格の妥当性を判断

粗利率から仕入価格・提供価格の妥当性が判断できます

例えば、900円で仕入れた商品を1,000円で販売していては、諸経費を差し引いて赤字となります。仕入価格もしくは提供価格が妥当ではないのです。

その商品を提供し続けていると赤字が拡大してしまいます。そのため、妥当な仕入価格及び提供価格に調整する必要があります。

もし調整が不可能であると判断したならば、その商品は提供しないという選択肢が最善となります。

活用方法2 商品の付加価値を分析

粗利率 付加価値を分析

粗利とは「商品の付加価値」を表します。付加価値とは商品本体以外の価値です。アフターサービスなどが挙げられます。

例えば、売上原価が500円の商品を1,000円で販売していると、粗利である500円が付加価値です。

一方で、他社が同じ商品を1,200円で販売しているとします。通常、同じ商品であれば価格が安い所から購入します。それでも他社の商品が売れているということは、自社にはない付加価値が存在しているのです。

この付加価値の違いを分析することによって、事業の発展に繋がります。「他社にあって自社にないものは何か」「どこで差別化をするか」を検討する材料となるのです。

講師 菅野一勢
私の経験ですが、多くの人は自分の商品を過小評価する傾向にあります。最初は1万円で販売していた商品を広告テストで値段を少しずつ上げてみた結果、最終的に価格2万円まで上げても売れ行きが下がらなかった…という事例もあるくらいです。
その商品にどれほどの付加価値があるのか、どれだけ値段をあげても評価してもらえるのかというのは経営者として常に持っておきたい視点ですね。

活用方法3 商品ごとに粗利率を出してみる

粗利率 活用方法3 商品ごとに粗利率を出してみる

事業全体の粗利は重要ですが、商品ごとの粗利も非常に重要です。1度、商品ごとの粗利率を算出してみましょう。

商品ごとの粗利率が分かると、今後力を入れるべき商品や、改善が必要な商品が見えます。粗利率の高い商品は展開を検討するべきです。

一方で粗利率が低い商品は、改善が必要、時には撤退をする決断を要する場合もあります。

講師 中村司
粗利率が高くて売れている商品を残し、粗利率が低くて売れていない商品から手を引く…ということを繰り返すだけで利回りの高い資産のポートフォリオを構築するように収益を上げていくことができます。
事業全体の粗利だけじゃなくて、細かく商品1つ1つの粗利率のログを取り、しっかりと商品の取捨選択していってください!

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粗利率は高いほど優れている?

粗利率は高いほど優れている?

基本的に粗利率は収益性の大きさとして、高いほど優れている場合が多いです。しかし、粗利率だけで事業の良し悪しは断定できません。

事業の最終的な利益は粗利から諸費用を差し引いた金額です。そのため、粗利率が高くても他の費用が大きければ決して優れた事業とは言えません。粗利を下げたいがために、他の費用を増加させてしまっては本末転倒です。

そのため、粗利を判断材料の1つとしながらも、粗利から販売費及び一般管理費を差し引いた「営業利益」なども重点して参考にしましょう。

営業利益」などの他の利益については後半で解説します。

「粗利率が高い≠優れている」の例

「粗利率が高い≠優れている」の例

粗利率が高いのに利益が出ないケースってどんな時?」と思う方もいるでしょう。

ここでは事業の性質が大きく異なる2つのケースを比較して「粗利率が高くとも事業が優れているわけではない」という説明を行います。

ケース1 コンサルタント業の例

例えば以下のようなコンサルタント業があるとします。

図1

月1,500,000円の売上高があり、売上原価も存在しません。つまり、粗利率が100%で月1,500,000円の粗利を上げているのです。

しかし、一等地の事務所を賃貸し、人員も2名雇っています。このケースで諸費用を差し引いてみましょう。

図2

粗利が1,500,000円にも関わらず、諸費用を差し引いたら200,000円となりました。

ケース2 飲食店の場合

2つ目の例として以下のような飲食店があるとします。

図3

このお店の売上高は上記のコンサルタント業と変わりませんが、売上原価が大きいです。粗利ベースで見ると900,000円/月となり上記の例と比較して大きな差があります。

しかし、人員を雇っておらず、広告宣伝費等もありません。そこで、この事業における利益を見てみましょう。

図4

売上原価以外の諸費用を差し引いた経常利益は550,000円となりました。売上原価はかかったものの、他の費用が抑えられていた結果です。

粗利率が低くても利益が出せるケースも多々ある

この2つのケースが、粗利が高くても優れた事業とは断言できない理由です。このような事例は数多くあります。

粗利を参考の1つとしながらも「最終的な利益はいくらになるか」という視点を持って事業に取り組むことが重要なのです。

講師 中村司
粗利率が高いからといって広告宣伝費をかけまくって結果赤字になった…という事例を聞いたことがあります。
商品・サービスの収益性を評価する際に粗利率をしっかりと出しておくのは大事なんですが、最終的に稼げているのかどうかという「マスの視点」を持たなければなりません。

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粗利率を上げる2つの方法

粗利率を上げる2つの方法

粗利率が高ければ必ずしも優れた事業とは限らないというのは先述の通りです。しかし、粗利率を上げる工夫は必要です。

粗利率を上げる方法は、大きく分けると以下の2つです。

1. 商品の単価を上げる

粗利率 商品の単価

粗利率を上げる方法として、商品の単価を上げる方法があります

ただし、商品の単価を上げると顧客離れに繋がるリスクもあります。自社より安い商品へ流れてしまう可能性があるためです。

売上高から売上原価を引いた値が粗利となるため、原価は据え置きで最も売上高が大きくなるプライスポイントを探しましょう。

また、価格が上がっても自社の商品を購入するメリットを把握してもらうなど、継続して顧客となる施策が重要です。

 2. 売上原価を下げる

粗利率 原価を下げる

2つ目は、売上原価を下げる方法です。具体的には仕入先の見直しや価格の交渉を行う施策になります。

しかし、売上原価と一緒に品質まで下がってしまうと、顧客の不満を生み、他社に流れてしまう可能性があるため注意しましょう。

講師 菅野一勢
粗利率が上がって経営者が得をしたとしても、それで喜ぶお客さんが減るのであれば意味はありません。これは綺麗事でもなんでもなくて、売り手と買い手がWIN-WINじゃないと事業はやっていけないんです。
アントレカレッジでは、売り手と買い手、さらに世間と神様が「よし!」と言える事業をやろうという意味で「四方よし」のビジネスを推奨しています。
皆に認められ愛される事業だからこそ、いつまでも稼げるビジネスになるのです。

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粗利率の平均は?

粗利率の平均は?

どのくらいの粗利率を保てば良いのだろう」と考えている人もいるでしょう。ここでは粗利率の平均について解説します。

業界によって粗利率は異なる

粗利率は売上原価によって左右される値です。そのため、事業の性質や業界によって大きく異なります。中には10%程度の業種もあれば100%に近い業種もあります。

その様な理由から、全業種平均の粗利率と比較してもあまり効果はありません。自身と同一の業種の粗利率に焦点を当てて参考にしましょう。

業種別 粗利率の平均一覧

それでは業種別の粗利率はそれぞれどのくらいなのでしょうか。主な業種別の粗利率は以下の表の通りです。

図5

中には粗利率がほぼ100%になるようなコンサルタント業やIT業(外注費が無い場合)もあります

粗利率が事業の良し悪しの全てではありませんが、自身の事業が平均と比較してどのくらいの粗利率なのかを把握することは事業の指標ともなり得るでしょう。

粗利率・粗利額の出し方は?エクセルで簡単に計算しよう

粗利率・粗利額の出し方は?エクセルで簡単に計算しよう

粗利率や粗利額をエクセルで算出できるようになると、商品ごとの比較や改善点などが見えやすくなります。

ここでは、複数の商品の粗利率及び粗利額をエクセルでの計算方法として、以下の4ステップを解説します。

1.基本となる表を作成する
2.各商品の売上高・売上原価を入力する
3.粗利額を算出する
4.粗利率を求める

1.基本となる表を作成する

まず基本となる表を作成します。今回は商品ごとの粗利率及び粗利額を算出するため、個別の商品における情報を入力します。

今回は「3つの商品を取り扱っている」と仮定して話を進めます。もし取扱商品が4つ以上の場合はその分だけ行を増やしてください。

図6

2.各商品の売上高・売上原価を入力する

次に各商品における売上高と売上原価を入力します。今回は、商品A,B,Cの売上高と売上原価を表の通りに設定して進めます。

売上原価の欄は各商品で1つになっていますが、複数の売上原価がある際は合計額を入力しましょう。(飲食店の原材料など)

図7

3.粗利額を算出する

次に粗利額を算出します。

「粗利額=売上高-売上原価」のため、商品A「粗利額(円)」のセルには「=B3-C3」と入力します。

図8

そうすると、商品Aにおける粗利(2,104,000円)が算出されます。

図9

引き続き商品B,Cの粗利額を算出します。もちろん、同様に式を入力しても計算が可能ですが手間がかかってしまします。

そのため、セルD3の右下角を下方向へにドラッグしましょう。そうするとセルD3の計算式が引き継がれ以下のように自動で計算されます。

細かい動作は最後に動画で確認できるためご安心ください。

図10

最後に3桁ずつ区切るためのコンマを加えて、粗利額の計算が完了です。

4.粗利率を求める

粗利額の算出ができたため、引き続き粗利率を求めます。

粗利率の計算方法は「粗利額÷売上高」です。また、今回は%で求めるため「×100」も加えます。

商品A「粗利率%」のセルに「=(D3/B3)*100」と入力します。(「÷」=「/」,「×」=「*」です。)

図11

商品B,Cの粗利率を求めるために、先ほどと同じくセルE3の右下角をセルE5までドラッグします。

図12

最後に小数点を第1位に統一させます。上記ツールバーを使用して小数点の表示桁数を減らしましょう。

図13

これで粗利率の算出ができました。

参考 エクセル表の粗利率から分かること

参考 エクセル表の粗利率から分かること

これで、3つの商品における粗利額及び粗利率が算出できました。ここでは、算出後の分析方法を解説します。

粗利額が断然に大きい商品はA

この3商品において、粗利額が断然に大きい商品はAです。現在の事業はAが主体になっていることが分かります。

粗利の合計における約6割を占めているため、リスクヘッジを考えると、利益に貢献できる他の商品を要する可能性があります。

粗利額が一番少ない商品はC

一方で、粗利額が一番少ない商品はCです。しかし、粗利率ベースで見ると商品Cが非常に高く、大きな利益を生む可能性があります。

事業拡大という選択肢が生まれるでしょう。しかし、商品Cに係る販売費一般管理費が分かっていないため、そこも踏まえて検討が必要です。

商品Bは粗利率が非常に低い

また、商品Bは粗利率が非常に低いことが分かります。販売費及び一般管理費を含め、本当に利益を生み出しているのかを確認するべきです。

粗利率を向上させるための取り組みを要する可能性があります。場合によっては事業の撤廃も視野に入れないといけません。

このように、商品ごとの粗利額・粗利率が分かると様々な分析が可能となります。

粗利率・粗利額のエクセルでの出し方を動画で確認しよう!

最後に、エクセル上での粗利額と粗利率の算出における、一連の流れを動画で確認しましょう。

もちろん、エクセル上での粗利額や粗利率の計算方法はこれ1つではありませんが、是非参考にしてください。

便宜上、手順2が完了した段階からご紹介します。

粗利(売上総利益)以外の4つの利益

粗利(売上総利益)以外の4つの利益

決算書の1つである損益計算書には5つの利益が出てきます。

これらの利益と粗利(売上総利益)を混合して覚えている方も多いため、ここで下記4つの利益について確認しましょう。

・営業利益
・経常利益
・税引前当期純利益
・税引後当期純利益

営業利益

営業利益 限界利益とは

営業利益とは粗利(売上総利益)から販売費及び一般管理費を差し引いた利益です。

営業利益=粗利(売上総利益)-(販売費+一般管理費)

販売費」とは商品の販売を行うために直接要する費用を指します。例えば営業費広告費などです。

一方で、一般管理費は商品の販売に直接関係のない費用を指します。会社の管理等に必要な費用であり、家賃や通信費などが挙げられます。

売上原価のに加え、販売費及び一般管理費も差し引いているため「その事業でいくら利益を上げたか」が把握できます。

粗利率が変わらないのに営業利益が上がるケースとは?

時には、粗利率は変わらないにも関わらず、営業利益が上がっているケースがあります。

これは、販売費及び一般管理費が下がっているために発生する事象です。

「粗利が高くとも優れた事業とは限らない」に通じる話ですが、最終的な利益を上げるためには「費用をどれだけ抑えられるか」も重要となるのです

経常利益

経常利益 限界利益とは

主たる事業の収益は営業利益で出ていますが、主たる事業以外でも経常的なお金の動きがある場合もあります。受取利息や支払利息などです。

これらの収益費用を「営業外収益(費用)」と言います。

そして、営業利益営業外収益(費用)を加えたものを「経常利益」と言います。

経常利益=営業利益+(営業外収益+営業外費用)

経常利益では「会社全体でいくら稼いだか」を把握することができます。

税引前当期純利益

税引前当期純利益 限界利益とは

会社の経営を行っていると、経常的に発生する利益以外にも、突発的に発生する利益や費用があります。例を挙げると不動産の売却益(損)などです。

これらの経常的でない利益(損失)を「特別利益(損失)」と言います。

特別利益(損失)には明確な基準が定められていません。突発性や金額から個々に判断されます。

そして、経常利益特別利益(損失)を加えた利益を「税引前当期純利益」と言います。

税引前当期純利益=経常利益+(特別利益-特別損失)

税引後純利益(当期純利益)

税引後利益(当期純利益)限界利益とは

税引前当期純利益から法人税等を差し引くと「税引後純利益(当期純利益)」となります。これが、その事業年度における最終的な利益です

税引後純利益(当期純利益)= 税引前当期純利益-法人税等

法人税等には、法人税以外にも法人住民税や、法人事業税が含まれます。会社の最終的な利益となるため必ず注目すなるべき利益と言えます。


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まとめ

まとめ

粗利率を正しく理解することによって経営の意思決定や事業の分析に大いに役立ちます。

具体的には

・仕入価格や販売価格の妥当性の判断
・商品の付加価値を分析
・商品ごとに事業の拡大・縮小をするべきかの判断

などが可能となるのです。

当記事では粗利の重要性や活用方法、計算方法などを解説しました。また、最後にはエクセル上での粗利額・粗利率の算出の仕方も、動画付きで解説したため、是非参考にしてください。

MBA・FPオフィスALIVE代表 國弘泰治さんからのコメント
本業・副業で「経営者になりたい」「個人事業になりたい」と言う人もいると思いますが、「経営する」などとなれば、ヒト・モノ・カネ・情報という資源が必要です。その中でもカネの部分は重要と言われています。
カネの部分は、経営したいとなれば一番重要と言っても過言ではございません。
その中でも粗利は意思決定に役立つ材料と言われており、粗利が高いほど良いと言われています。
しかし、粗利が良いからと言っても優秀と言うことではない業界があるのも事実です。
例えば、コンサルティング業界であれば売上高のみであり、売上原価がないため粗利率が100%になります。ただ粗利率が100%であっても、販売費や一般管理費が高い場合は、営業利益も小さくなります。
「経営したい」「個人事業になりたい」となれば、会計の面を抑えておくことが重要です。
会計を中心に考えて人事、マーケティング、情報管理が生きていきますので、会計の分野は抑えておくと良いでしょう。

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