【CFP監修】利益率の計算・出し方をゼロから学ぼう|業界別目安付き

利益率 出し方

利益率の計算は「たった2つの指標だけを理解しておけば会計処理ができる」ということをご存知でしょうか?

その指標とは以下の2つです。

  1. 売上高総利益率(粗利率)
  2. 売上高営業利益率

事業を運営する上では、この利益率を常に意識しながら展開することで日々の会計処理を簡単に済ますことができ、その結果、起業家として事業に集中することができるようになります。

ちなみに、売上や利益の額が多ければ良いと勘違いしている経営者もいますが、それでは経営は成功しません。

なぜなら、売上や利益額が大きくても、経費も同様に大きければ、無駄な労力となってしまうからです。重要な利益率の指標を理解して正しく仕入れ・値段設定をすることが重要なのです。

アントレカレッジのゼロイチ塾では物販事業を指導していますが、利益率記録シートへ毎日記入を行い、数値を追っている人ほど確実に利益を上げることに成功しています。

そこで売上高総利益率(粗利率)と売上高営業利益率の求め方を中心に、利益率の計算方法や活用方法をお伝えします。

FP 監修 利益率

この記事の監修者2:小野晴生さん
3級ファイナンシャル・プランニング(FP)技能士資格を保有しており、メディアでの監修経験が多数。また、一般社団法人全日本SEO協会が認定する最高峰の試験「SEO検定1級」も保有しており、読者に分かりやすい解説を得意とする。

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利益率とは

利益率 とは

利益率を簡単に定義すれば、「資本や売上高に占める利益の割合」となり、事業の収益性を判断・評価する際に重要となる指標です。

利益は「儲け」と同義で、売上から費用を引いた残りの部分を表します。

FP 小野晴生さんからのコメント
ここでいう『費用』とは、事業で使用したお金『経費』と同じ意味です。計算式で表すと、『利益=売上ー費用』になります。

通常、会社の規模が大きくなればなるほど資本と売上高は増大するので、利益もこれに伴って拡大します。

企業の業績を的確に判断するための指標として、利益の「額」だけで会社の収益性を判断するのではなく、投下資本や売上高に占める利益率が適切な判断指標となります。

利益率=どれだけ儲かるか

利益率 とは

利益率は、どれだけ儲かるかの目安です。

利益率の評価を判断するために、わかりやすい事例を解説します。

利益率評価の例題

例えば、自社で開発・販売した商品が2つ(AとB)あったとします。

1個売れた際の利益額が500円の商品Aと、同じく1,000円の商品Bを比較すると、商品Bのほうが「利益額」は大きいです。

ところが、商品Aの販売価格が2,000円、同様に商品Bの価格が8,000円だったとすればどうでしょうか。

儲け(利益)に対する「利益率」は、商品Aが(500円/2,000円=25%)、商品Bが(1,000円/8,000円=12.5%)と、商品Aのほうが商品Bよりも高くなります。

経営者が、利益額だけを評価し、商品AよりもBの販売に注力している場合は、実は効率の悪い商売をしていることになります。

このため、利益額ではなく利益率に注目することが重要だと言えるのです。

FP 小野晴生さんからのコメント
他にも、他社製品を販売する場合はどれくらいの値段で仕入れたかも重要になります。このように、利益額だけで業績が図れるわけではないので、そのあたりは意識しておきましょう。

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5種類の利益率

利益率 とは

利益率には様々な種類があります。

ここでは以下の主要な5つの利益率の種類について、その概要と特徴、計算方法を解説します。

  1. 売上高総利益率(粗利率)
  2. 売上高営業利益率
  3. 売上高経常利益率(ROS)
  4. 総資本利益率(ROA)
  5. 自己資本利益率(ROE)

1. 売上高総利益率(粗利率)

利益率 計算 出し方 売上高総利益率 粗利率

売上高総利益率(粗利率)は、売上高から売上原価を差し引いた金額(粗利)に基づいて導き出され、企業が開発・販売する商品やサービスが市場に対してどれだけの付加価値や評価があるかを表す指標のひとつです。

粗利率の数値が高ければ、その商品やサービスの持つ付加価値が相対的に高くなります。

売上高総利益率の計算方法は次のとおりです。

●売上高総利益率(%) = 売上総利益(粗利) ÷ 売上高 × 100
(例)商品の売上げが30,000円、粗利が10000円の場合は、粗利率は33.3%となります。

2. 売上高営業利益率

利益率 計算 出し方 売上高営業利益率

売上高から、人件費・広告費・光熱費・運搬費・通信費などの費用を差し引いた金額に基づき計算され、企業の収益性や経営管理上の効率性に関する評価を表す指標です。

それぞれの企業が持つ、本来の実力や体力を客観的に判断し、企業の将来性が推測できる、重要な数値です。

売上高営業利益率の計算方法は次のとおりとなっています。

●売上高営業利益率(%) = 営業利益 ÷ 売上高 × 100
(例)商品の売上高が30,000円、営業利益が10,000円の場合、営業利益率は33.3%です。

なお、この後詳細に解説しますが、売上高営業利益率は通常、5%程度あれば問題ないのが多くの業界で定説となっています。


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3. 売上高経常利益率(ROS)

利益率 計算 出し方 経常利益

営業利益から、本業以外の利益や損失を計算し、充当した後の金額から導かれ、企業の基礎体力を示す指標とされています。

営業利益が本業での売上に占める利益を表すのに対して、経常利益は、本業だけでなく、企業の総合的・継続的な活動全体を通じて得られる利益を指し、例えば投資で資金運用を図る財テクなど、本業以外の活動も含みます。

このため、営業利益が低くても、本業以外に大きな収入源を有している場合には、経常利益が高くなることがあります。

逆に、貿易による為替差損の影響で、営業利益が黒字であっても経常利益が赤字に転じる場合もあります。

こうした背景から、企業の利益全体をより正確に把握する場合には、営業利益率よりもむしろ経常利益率を重視したほうがいいこともあるでしょう。

FP 小野晴生さんからのコメント
つまるところ、経常利益率で数値化することによって、企業の活動を総合的に判断できるということです。

経常利益率の計算方法は以下のとおりです。

●経常利益率(%) = 経常利益 ÷ 売上高 × 100
計算式の事例は営業利益率と同様ですが、対象となる項目、すなわち株式投資など、本業以外の要素が加わる理解となります。

一般的な企業の経常利益は、概ね4%程度が平均値とされており、10%ともなればエクセレントカンパニーとの評価につながります。

FP 小野晴生さんからのコメント
ただし、卸は粗利率が低くなるなどの傾向もあるため、業種によって判断基準が変わるケースもあります。そのため、売上高経常利益率が低いからと言って、利益が低いわけではないということを覚えておきましょう。

4. 総資本利益率(ROA)

利益率 計算 出し方 総資本利益

ROAは、総資産に対する利益の割合を示すもので、企業が投下した資本(総資本)をいかに効率的に運用しているかを示した指標となります。

総資本の定義は、自己資本に加え、負債(マイナス)となる資本を加えた概念です。

このため、プラスの資本だけでなく、例えば金融機関からの融資なども含めた、それぞれの会社が保有するすべての資本を指すものです。

総資本利益率の計算方法は以下のとおりです。

●総資本利益率(%) = 当期純利益 ÷ 総資本 × 100
(例)当期純利益が10万円、総資本が100万円の場合であれば、10%となります。

5. 自己資本利益率(ROE)

利益率 計算 出し方

ROEは、自己資本に対してどれだけの当期純利益を上げたかを示すもので、企業の経営者自身よりも、むしろ株主に向けた利益の評価指標であり、多くの株主はこのROEを投資効率を測る上での指標として活用しています。

簡単に示すと、ROE(自己資本利益率)はROA(総資本利益率)から企業の負債を除いた資本となります。

自己資本利益率の計算方法式は次のとおりです。

●自己資本利益率(%) = 当期純利益 ÷ 自己資本 × 100
なお、自己資本は「自己資本 = 純資産 - 新株予約権 - 少数株主持分」として示されます。

FP 小野晴生さんからのコメント
まとめると、『ROE(%)=当期純利益÷(純資産-新株予約権-少数株主持分)×100』となります。かっこ内の計算式から算出していきましょう。

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利益率で重要なのは「売上総利益率」と「営業利益率」

利益率で重要なのは 「売上総利益率」と「営業利益率」

単に企業の利益といっても様々な指標があります。そして、重視する指標によって、企業の総合的な評価は左右されます。

特に事業を始めたばかりの個人事業主や零細企業の経営者の場合、最低限抑えておくべき最重要の共通指標が2項目あります。

それは売上総利益(粗利)と営業利益となります。

その主な理由は、企業活動を通じてそれぞれの企業がどれだけの粗利と営業利益を上げているかが、運営状況を判断する上で重要とされるためです。

以下に、具体的な計算例を詳細に解説します。

1. 売上高総利益率(粗利)の計算方法

利益率 計算 出し方 粗利

粗利は、売上高から売上原価を引いた時に残る利益でした。

物販事業を例に解説します。

ある商品を6,000円で仕入れ、それを10,000円で販売した場合、粗利は4,000円となります。この場合の売上高総利益率(粗利)の計算方法は次のようになります。

● 4,000円 ÷ 10,000円 × 100 = 40%

利益率計算のポイント1:粗利益は「実際の」売上から「実際の」原価を引く

商品を10個仕入れて7個売った場合の粗利益計算は、10個の仕入れ総額に対する7個の販売利益を比較計算するのではなく、売れ残った商品の原価と売価は無視します。

● 10,000円 x 7 – 6,000円 x 7 = 28,000円

そのため、実際に販売された商品における粗利率も1個あたりのものと同等となります。

利益率計算のポイント2:原価の対象範囲に注意する

商品の原価は、小売業や建設業、製造業やサービス業など、それぞれの業種によって対象範囲が変動するため注意が必要です。

原価の対象範囲の例

  • 家電量販店:工場から電気製品を仕入れた際の値段が原価
  • 飲食業:料理の材料のみ(人件費や光熱費は考慮しない)
  • サービス業:提供したサービスに関連するもの(外注費など)

上記で分かる通り、原価項目ごとの比率は業界ごとに異なります。下記に、主な業種ごとの原価構造の違いを示します。

利益率 原価 業種別

2. 売上高営業利益率の計算方法

利益率 計算 出し方 売上高営業利益

売上高営業利益率は、粗利から人件費・広告費・光熱費・運搬費・通信費などの諸費用を相殺した金額をベースに計算されるものでした。

飲食店の例を挙げて解説します。

1か月の売上総額が300万円で、食材費・人件費・家賃・光熱費・その他費用の支出合計が270万円だった場合、営業利益は30万円です。

この場合、営業利益率の計算は次のとおりとなります。

● 30万円 ÷ 300万円 × 100 = 10%

この計算方法は、飲食店だけでなくどの業界にも普遍的に当てはまる指標なので、ご自身の事業に応用するのも簡単でしょう。

利益率計算の注意点

利益率 計算 出し方 注意

利益率を計算する際、間違いやすい計算方法を解説します。

利益率の計算は複雑な数式を用いる場合もあるので、誤りがないよう正しい計算方法を理解することが重要です。

FP 小野晴生さんからのコメント
業績にも大きく関わることですので、利益率の計算は正しくできるようにしておきましょう。

例:利益率目標を30%に設定する場合

利益率目標を30%として、売値を計算したい場合を考えましょう。

ある商品を原価10,000円で仕入れ、利益率を20%にする場合の売値の計算方法を解説します。

売値の間違った計算例

まずは売値を間違った計算方法を挙げてみます。

10,000円(原価) × 20%(利益率)= 2,000円

仕入金額に利益率を掛けた数値が2,000円なので、これを仕入金額に加えた金額12,000円を売値に設定したとします。

この計算が正しいのか、利益率の計算式を用いて計算してみます。

2,000円(利益額) ÷ 12,000円(原価+利益額) × 100 = 16.6%

実際には、目標とする利益率よりも低い16.6%となってしまっています。これを認識せずに実際に販売すると、儲けが予想よりも3.4%少ないことがわかります。

売値の正しい計算例

売値を求める際の正しい利益率の計算方法は、売値を100%とした場合、利益率20%+原価率80%=売値100%となります。そのため仕入れ値の10,000円の部分は原価率80%に該当します。

利益額をAとして考えると、下記の計算式の出し方が正しいものとなります。

原価率80%・利益率20%とした時の計算

80%:10,000円 =  20% : A

80 × A = 20 × 10,000円

80A = 200,000円

A = 200,000円 ÷ 80

A = 利益額2,500円

このため、売値Aの正解値は12,500円(原価10,000円+利益額2,500円)となります。


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利益率の目安

次に、それぞれの利益率における、主な産業別の利益率指標について示します。

各項目別・主要産業別の利益率指標と目安は下表のとおりです。

利益率 起業

参考:経済産業省 売上利益率, 平成29年企業活動基本調査確報-平成28年度実績-データ

すでに売上がある方は、ご自身の数値と照らし合わせて利益率が高いのか低いのか計算してみてください。

FP 小野晴生さんからのコメント
利益率が高いほど業績が良好であるといえますが、それに伴って注意すべき点も増えていきます。そのため、続いては『利益率が高すぎるときはどうするのか』を解説します。

利益率が高すぎる場合に考慮すべき3点

利益率が高すぎる場合に 考慮すべき3点

利益率には様々な指標がありますが、どの指標をとっても、利益率が高ければ高いほど会社の利益(儲け)の増大と比例します。

先ほど、ご自身の売上と業界の利益率目安を比べた方もいるかと思いますし、利益率が高かった方は喜んだかもしれません。

ところが、利益率が高すぎることが、長期的には会社にとって危険信号となる場合もあります。

本項では以下の点について解説します。

  1. 従業員に還元していない可能性がある
  2. 商品の質が低い可能性がある
  3. 事業の成長に投資していない

1. 従業員に還元していない可能性がある

利益率 計算 出し方 注意

いくら目先の利益率が高くても、従業員への還元(給与アップや報酬など)に配慮しなければ、やがて優秀な社員が会社を離れてしまう要因となります。

事業を長期的に拡大させるためには、人材こそ最大の財産です。業績が伸びたら、それに見合った報酬を従業員に還元する姿勢が必要です。

FP 小野晴生さんからのコメント
昔のようにひとつの会社に留まるというより、転職を視野に入れる従業員も増えています。そのため、優秀な人材をどのように自社に留めておくかが重要になります。

2. 商品の質が低い可能性がある

利益率 計算 出し方 注意

利益重視で肝心の商品やサービスの質が悪い場合は、最初の間こそ売れますが、やがて評価が下がり、会社の評判まで悪くなる懸念も生じます。

そうなると、結局は顧客離れが進み、事業は頓挫してしまいます。こうした事態を招かないよう、常にユーザー視点と評価を忘れないことです。

FP 小野晴生さんからのコメント
常にユーザーの評価を把握しておくと、業績や評判が落ちる前に対応しやすくなります。

3. 事業の成長に投資していない

利益率 計算 出し方 注意

高い利益や利益率という成果を、次なる新商品の開発や、新規顧客の開拓、また設備投資などに回す努力を怠ってはいけません。

ビジネスの世界は日進月歩で、常に流動的です。今売れているものが、そのままずっと売れ続ける保証はありません。常に将来を見据えた適切な投資の姿勢が求められます。

FP 小野晴生さんからのコメント
商品やサービスの移り変わりに伴い、競合他社も日々成長しています。そのため、日ごろからライバル企業がおこなっている事業に目を通しておくと良いでしょう。

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ビジネスは「四方よし」でなければ成長しない

利益率 計算 出し方 注意

近江商人が「三方よし」というビジネススタイルを貫いていたことは有名です。

これは「売り手・買い手・世間」の三者が「良し」と思える事業のあり方でなければ、いずれ破綻してしまうという考えに基づいたものです。

特に近江商人はよそ者としてその地で商売を始めたため、少なくとももともとの住民に恩恵がなければその土地で受け入れられることはあり得なかったのです。

アントレカレッジでは、この考えにもう1つ「神様」という視点を足して「四方よし」という考え方を推奨しています。

「売り手・買い手・世間」が認めることはもちろん、神様すらも喜ぶような事業こそ、長く愛される存在となり得るのです。

利益率を考えるときも同様で、自分だけではなく社員・お客さん・世間にも還元され、神様が認めてくれるような利益率設定を心がけましょう。

利益率の関連指標と計算方法

利益率の関連指標と計算方法

利益率に関連して、意識すべき指標と計算方法について以下のものを解説します。

  1. 原価率
  2. 付加価値率
  3. 値入率

1. 原価率

利益率 計算 出し方 原価率

原価とは、商品やサービスを制作するのにかかった「元の費用」を指し、特に飲食店などで重要視される指標です。

原価率は次により求められます。

●原価 ÷ 売上 × 100 = 原価率

(例)売上500万円のうち、食材費(原価)が150万円の場合

売上1,500,000円 ÷ 原価5,000,000円 × 100 = 原価率30%

その他の人件費や家賃・光熱費などは「経費」となり、原価ではありません。

目標原価率から売値を求める計算

「目標原価率20%で売値を計算したい」と思った時は以下のように計算式を立てることができます。

(例)原価2,000円・目標付加価値率20%の場合

●原価2,000円 × 0.2 = 利益400円

これにより2,400円(原価2,000円+利益400円)を売値にすればいいことが分かります。

2. 付加価値率

利益率 計算 出し方 付加価値率

利益率や原価率が、売価に対する利益や原価の割合を表すのに対し、付加価値率は「原価に対する利益の割合」を示す指標です。原価に対して利益をどれくらい上乗せするかを考える際に有益で、計算方法は次のとおりです。

●利益 ÷ 売値 = 付加価値率
(例)商品を2,000円で仕入れ、2,200円で販売した場合

利益200円 ÷ 売値2,200円 = 付加価値率9%

3. 値入率

利益率 計算 出し方 値入率

値入率は、売値に対する利益率を求める指標です。

値入率を計算した上で仕入れをしなければ、思った以上に利益が出ずに赤字になってしまう危険性すらあります。このため、値入率の計算方法をマスターして利益がきちんと出るようにしましょう。

売上高総利益率(粗利)と似ていますので、違いをまとめました。

  • 値入率 = 値下げ・廃棄などのロスを考慮に入れない
  • 粗利率 = 値下げ・廃棄などのロスを考慮に入れる

商品販売の過程で値下げや廃棄を一切行わなければ「値入率=粗利率」となりますが、商品を扱う上でロスがないという状況はほぼありません。

計算方法は、次のとおりとなります。

●値入高(売値 - 原価) ÷ 売値 × 100 = 値入率

(例)商品を原価2,000円で仕入れ、2,200円で販売した場合

200円(売値2,200円 – 原価2,000円)÷ 売値2,200円 × 100 = 9%

上記の計算で値入率は9%となります。

目標値入率から売値を求める計算

「目標値入率20%で売値を計算したい」と思った時は以下のように計算式を立てることができます。

(例)原価100円・目標値入率20%の場合

●原価100円 ÷ (1 – 0.2)= 125円

このように簡単な計算によって目標値入率から売値を導き出すことが可能です。


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まとめ

利益率の意味と計算方法、また利益率の種類や、主な業界別の目安や関連指標などについて詳しく解説しました。

起業して、事業を継続的に拡大・成長させるために、利益を高めることは企業にとって最大の命題です。

一方、先行き不透明な経済・社会環境化で、将来に備えて常に「次の一手」を準備するためには、この記事で取り上げた利益率についてよく理解し、をうまく活用して事業経営を行うことを期待します。

CFP ®資格保有者 金子 賢司(かねこ けんじ)さんからのコメント
利益率や関連指標など、自社の現状分析をする数値には多くの切り口がありますが、数値をもとに仮説をたてて、具体的な対策をたてるというプロセスは一朝一夕で出来るものではありません。企業や株主向けに、IR情報を公開している企業もあるので、それをもとに同業他社の各種利益率や関連指標などを実際に分析する習慣を付けておくとよいでしょう。数値を自分の事業に生かすには、まずは多くの数値に触れることです。また、自分が投資家ならどのような企業に投資をしたいか?という視点で数値を客観的に眺めてみることも有効です。

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