【7STEP】個人起業で成功するには?資金・手続きもこれで理解!

個人で起業を成功するには「7つのステップをこなす」だけでいいんです。

その7ステップは以下です。

  1. 事業目的とビジョンの明確化
  2. 起業アイデアの考案
  3. 収入源の確保
  4. スモールスタート
  5. 出費を最小限に抑える
  6. 必要な手元資金の確保
  7. 専門家の活用

この7ステップを取り入れることで、起業するには最高のスタートを切ることができ、結果として起業の成功率・倒産リスクの低下を実現することができます

講師 中村司
弊社ブログでは起業家歴20年超の講師・菅野一勢氏と私が築き上げた起業成功のフレームワークを軸に情報を発信しています。
今回の個人起業を成功させるノウハウも今から起業しようというあなたにとって有益な情報になれば嬉しいです!

表面的な内容ではなく、起業を成功するには実践ベースのノウハウが大事です。本記事でこの起業方法をお伝えしていきます。

なお、起業のコンプリードガイド(起業家77人へのアンケート付き)がありますので、こちらもご覧ください。

ざっくり言うと
  • 無借金、スモールスタートが個人起業の肝
  • 足りないスキルは専門家に頼るべし!
  • 本業は続けながら副業起業も現実的な選択です
  • 起業については、他にも資金調達やビジネスの基本用語など知ると知らぬで大きく変わることが多数!
  • アントレカレッジでは、日本やシンガポールで活躍する菅野一勢や中村司が自ら、無料のオンラインセミナーで、起業のアイデアと出し方、経営に必要なマーケティングや集客、セールスの重要ポイントについて最新のビジネス事例を元に解説しています!
  • 今なら無料で受講が可能です。
  • ※オンライン受講で自宅から参加出来ます!


個人起業の現状は厳しい

個人企業の現状は厳しい起業を思い立ち、個人で起業する方法は様々ですが、個人事業として立ち上げた後、長期にわたって安定的に事業を運営・拡大させるのはそう簡単なことではありません

中小企業庁の統計によれば、起業5年後での存続率は8割程度(*)となっています。

起業生存率の国際比較
典拠:中小企業庁「中小企業のライフサイクル」

欧米主要国が50%以下であるのに対して日本は8割以上という状況を鑑みると、一見、諸外国に比べれば、楽観的な数値のようにもみえますが、個々の状況を鑑みれば更に厳しい現実があると考えた方が無難でしょう。

講師 菅野一勢
とは言っても「人生で起業できるのは1回きり」というわけじゃありません。1度ダメでももう一度。そんな発想の転換が大事です。
連続起業は難しいと思われるかもしれませんが、本記事で紹介するポイントを参考にすれば現実的な戦略であることがわかっていただけるはず!

個人で起業して成功し、売上げを拡大させる7ステップ

個人で起業して成功し 売上げを拡大させる7ステップ

起業を成功させ、売上げを維持・拡大させるための重要なポイントについて下記の7点を解説します。

1.事業の目的とビジョンを明確化する
2.起業にあたってのアイデアを考える
3.当面の収入源を確保する
4.小さく始める
5.出費は最小限に抑える
6.必要な手元資金を確保する
7.専門家を活用する

1.事業の目的とビジョンを明確化する

個人起業 成功 する に は

個人で起業する際には事業の目的やビジョンを明確化し、具体的な戦略を策定することが大切です。

自分の企画する製品やサービスを、いつ(事業のタイミング)、どのように(販売手法など)、誰に対して(顧客層)展開するのか、明確にしていきます。

そして、自分の目指すビジネスが市場や顧客に受け入れられるのか、本当にビジネスとして成り立つのか、しっかりとシミュレーションしましょう。

ただビジョンや目的を策定する段階でモチベーションが下がってしまっては本末転倒であるため、アントレカレッジでは「構え、打て、狙え」の精神でスピード感を大事にした起業指導を行なっています。

 

2.起業にあたってのアイデアを考える

個人起業 成功 する に は アイデア

起業する際、目的やビジョンを明確にしたら、市場や顧客に受け入れられるアイデアを考えることが必要です。

起業プランを考える際には、さまざまな角度から「アイデア出し」することが大切なポイントとなります。

そのためのヒントをいくつか解説します。

(1)自分の経験やスキル、実績をベースに

起業を成功させるための安全・確実な方法として、これまで自分が培った経験やスキル、実績を中心にビジネスを組み立てることが大切です。この強みを活かして、何ができるのかを考えることがポイントとなります。

(2)自分が困った経験を活かす

日常生活の中で感じる、様々な困った経験や、不便で面倒くさい、改善して欲しいと感じた項目が、逆にビジネスのアイデアとなります。課題解決のための提案が、新たなビジネスモデルに発展する可能性もあります。

(3)既存サービスの改良点を考える

上記に付随しますが、日ごろ利用しているサービスの改善提案を考え、更に利便性が高まるアイデアへと昇華させることで、より一層市場や顧客に受け入れられる商品やサービスの提案が可能となります。

(4)成功事例を参考にする

事業に関わらず、まずは成功事例を「真似る」から「学ぶ」へと発展させ、それをベースとして独自のビジネス提案・開発へとつなげる工夫も効果的です。ビジネスのヒントは、ゼロからではなく、むしろ身近なシーンから見出せる場合が多々あります。


 

3.当面の収入源を確保する

個人起業 成功 する に は 資金

事業目的とビジョンや戦略、アイデアが明確になっても、事業開始当初は十分な収益が得られません。このため、現実には明日からの生活をどうするのか?といった備えが必要です。

事業を成功させるための秘訣は成功するまで事業を継続し続けることですが、それまで体力が持たなければ意味がありません。

事業が軌道に乗り、収益が得られるまでの間は、生活補填ができる収入源を確保しておくことが大きなポイントとなります。

講師 中村司
例えば、現在貴方が会社員であれば、ぎりぎりまで会社を辞めないことです。そして、可能であれば、起業して事業が軌道に乗った後も、副業として継続しながらサラリーマンも続けられないか検討することが大切です。
副業収入が本業を超えて初めて独立を考えても遅くはありません。

4.小さく始める

個人起業 成功 する に は

ある事例として、家賃10万円程度の店舗で堅実に経営していたレストランが、事業拡大のため家賃100万円の店舗で事業の大幅な拡大を図ったのですが、慣れない環境で無理が重なり、1年後には閉店して莫大な借金が残ったケースがあります。

個人で起業する際には、まず「小さく始める」ことがポイントです。そして、それが軌道に乗っても、上記の例のようにいきなりギャンブル的な行動に出るのは危険です。

商品製造前に予約申し込み型で顧客のレスポンスを伺い、十分な売上が見込めそうな時に本格的に事業を開始するという方法があります。

 

テストマーケティングが成功の秘訣!

以前、アントレカレッジ講師の菅野・中村がシンガポールでテニスレッスンの可能性を図る際、フリーペーパーに広告を出して反響を図るという手法を用いたことがあります。

広告の反響をテストし、反応が良くなければ最小限の提供に留めるか、サービス提供を中止。うまくいきそうであれば一気に事業化という流れを作れば、最小コストでテストマーケティングが可能です。

講師 中村司
事業には失敗がつきものです。誰でも試行錯誤を繰り返しながら、徐々に最適解を模索していきましょう。軌道修正が図れる範囲での、スモールスタートを心掛けましょう。

5.出費は最小限に抑える

個人起業 成功 する に は 資金

上述したとおり、起業当初は「収支トントン」で御の字といえます。

そして、売上げが思うように拡大しない間は、当面生活を圧迫するような大幅な赤字を避ける必要があります。そのためには、売上げ拡大を図る以上に、費用を最小限に抑えることが大切です。

よく言われる例ですが、利益率が10%の場合、10万円の利益を生むには100万円の売上げが必要です。これに対して、10万円の費用削減に向けて努力するほうが現実的です。

6.必要な手元資金を確保する

個人起業 成功 する に は 資金

個人で起業するにあたっては、必要となる資金を準備・確保することが大切です。

資金確保の方法としては、次のようなものが挙げられます。

  1. 友人・知人や家族の支援
  2. エンジェル投資家やベンチャーキャピタルからの出資
  3. 創業融資制度を活用
  4. 補助金や助成金を受給

この中でも、上記(3)の活用がメジャーです。

具体的には、政府系金融機関である日本政策金融公庫が行っている「新創業融資」活用をしている起業家が多いということです。

政府の後押しがあるため、通常では民間の金融機関が貸したがらない新規の個人創業者相手にも、丁寧に対応し、審査に通ればしっかりと融資してくれます。

融資条件も、低金利かつ固定金利となっており、返済期間が長いため、当面の事業運営には非常に助かります。

起業を成功するには「身の丈経営」がベスト

個人起業 成功 する に は 資金

ただしアントレカレッジでは「身の丈経営」を推進しており、自己資金で事業を始め、負債を作らずに利益を拡大していくという方法を推奨しています。

「資金の融資がなければ事業化は難しいのでは?」

このように不安を覚える方もいますが、資金ゼロから物販事業で月粗利が100万円を超えた方もいらっしゃるので、確実なフレームワークを使えば融資を受ける必要はないと言えます。

講師 菅野一勢
補助金・助成金は要件が厳しいことも多く、頼りにしすぎるのは危険です。また融資は起業が失敗したら借金として重くのしかかります…。
これらの理由から、自己資金で起業できることが起業家にとって最善の選択であると断言できます。
 

7.専門家を活用する

個人起業 成功 する に は 専門家

個人で起業する際、当面の活動資金調達も含め、親しい友人や知人、また家族や、元会社の上司や同僚などに相談するのも有効な手段ではあります。

しかし、起業して事業を安定的に運営し、利益を拡大することは、それぞれの個人創業者にとっては未知の世界であり、わからない事も多く、常に不安や悩みと隣り合わせの状態となります。

こうした際には、まずはその道の専門家による、適切なアドバイスを受けることが非常に重要となります。

専門サイトやエージェントには、経験豊富なプロが多数在籍し、起業を志す事業家に対して、きめ細かい助言やアドバイス、また必要となる条件などについて実施してくれます。

起業に際して必要となる経理や税務、労務などについて、全て自分で対応できれば良いのですが、そうではないのが現状のため、専門の税理士や社会保険労務士など、専門家のアドバイスやサポートを受けることが大切です。

講師 中村司
結局のところ、こうした専門家に対する支出(顧問報酬など)は、投資額を超える費用対効果として得られます。

起業セミナーの活用もあり

個人起業 成功 する に は セミナー

もう1つの手法として、起業セミナーを挙げることができます。

上記のようにマンツーマンのコンサルティングではないため、比較的に費用が低いことが特徴です。

ただ、良いセミナー・悪いセミナーの基準を知らなければ時間や労力を無駄遣いする場合もあります。

 

まとめ

コロナ禍での先行き不透明な社会・経済環境下にあって、人々の生活や収入・家計には閉塞感が漂っています。

その一方、働き方改革やニューノーマル社会の到来、また副業や地方移住などへの取り組みも進み、将来に備えて個人で起業を志す人も増えている状況です。

この記事では、個人で起業して成功するためのポイントについて詳しく解説してきましたが、これらをヒントに一人でも多くの起業家が世に出て、事業を成功させていただくことができれば幸いです。

是非、貴方の起業が成功できるよう、心から願っています。