経営者になるには「簡単な7つのタスクをこなすだけ」だということはご存知でしたか？
その7つのタスクというのはこちらです。
- 目標を設定
- 扱う商品を決める
- 市場調査
- 開業届を出す
- ビジネス用銀行口座を用意する
- テストマーケティング
- フィードバックを生かす
この7タスクをこなすだけで、円滑に経営者になることができ、すぐに起業アイデアを形にできるでしょう。
経営者になるために何年も準備をする人がいますが、7タスクを淡々と進めるだけで起業アイデアを事業に変えることはできます。経営者になるにはどうすれば？」とお悩みの方が具体的に何をすればいいのかについて、この記事でお伝えします。
なお、経営者の前に起業する方法を知りたい方は起業のコンプリードガイド（起業家77人へのアンケート付き）がありますので、こちらをご覧ください。
経営者になるには？7つのタスクを解説
「開業届を出したら事実上は経営者」とも言えますが、それはあなたが望んでいることではありません。
本当の望んでいるのは「経営者として事業における目標の成果を達成する」ことのはずです。
そこで本記事では、初心者が経営者となり事業で利益を得るまでのステップとして以下の7段階を解説していきます。
- 目標を設定しよう
- 扱う商品を決めよう
- 市場調査をしよう
- 開業届を出そう
- ビジネス用銀行口座を用意しよう
- テストリリースをしよう
- フィードバックを生かそう
目標を設定しよう
まず事業のゴールを設定します。ゴールからの逆算こそ目標達成への最短距離を見つける方法だからです。
- キャッシュ1億円を達成してFIREを目標にするのであれば…
- グループ会社を作って年商50億円をゴールにするのであれば…
- 家族や友人たちと毎日過ごせるような人生を目指すのであれば…
それぞれのゴールにそれぞれの道のり。本気で目指せる経営者としてのゴールを最初に設定してください。
扱う商品を決めよう
次に経営者として扱う商品を決めましょう。経営者になるために複数の候補を用意しておくのが望ましいです。
有名な起業アイデア発想フレームワークは以下の通りです。
- KJ法
- オズボーンのチェックリスト
- ブレインストーミング
また、目標を現実的に達成できる起業アイデアを選びましょう。
年商10億円がゴールなのに先細りの市場を選ぶのか、成長市場を選ぶのかでは可能性が左右されます。経営者の目標にふさわしい起業アイデアを選ぶことを意識してください。
10個のビジネスアイデアを用意したら、このステップは終了です。
市場調査をしよう
次に事業アイデアを1つずつ市場調査していきます。市場調査の事項は下記の通りです。
- 競合他社の強さ・規模・ポジショニング
- 市場ユーザーの年齢・性別・財政状況
競合他社の強さ・規模・ポジショニング
競合他社が多い市場は参入が困難ですが、ポジショニングによっては可能性があります。
カオスマップを参考に参入余地があるかを確かめましょう。
また、国内外の同市場カオスマップを比較し、日本にないニッチアイデアを発見することもできます。
見込み客の年齢・性別・財政状況
見込み客を調べ、経営者として扱う商品がユーザーとマッチしているか検討します。
また、収益性の高い事業の基本は「富裕層へのリーチ」です。先細り市場で起業しても将来性は見込みづらいですし、経済的にゆとりがある人達にアプローチした方が事業として難易度が低いです。
開業届を出そう
経営者として扱う商品・市場が定まったら、事業を始める前に開業届を税務署へ提出しましょう。開業届を出さずに事業を行っても罰則はありません。しかし、確定申告時に青色申告(所得税の65万円控除)が行えるという大きなメリットがあります。
所得により異なりますが、基礎控除は48万円ベースのため白色申告と比べて20万円弱もの控除が受けられるというわけです。
ビジネス用銀行口座を用意しよう
現在お使いのプライベート口座と分けて入出金が行えるようにビジネス用の銀行口座を用意します。
起業当初は入出金の規模が小さく、口座を分けるメリットを感じづらいです。
しかし、視覚的にキャッシュフローが捉えやすい点や確定申告時の所得計算が円滑になる点などメリットは多いです。
個人事業主の段階では、手数料が安価なネットバンクをおすすめします。下記のネットバンクを参考にしてください。
- 楽天銀行
- 住信SBIネット銀行
- ソニー銀行
テストリリースをしよう
いきなり事業を始めると、大きな損失につながるリスクがあり危険です。そこでテストマーケティングを行うことで、商機の有無を確かめます。
商品を扱うのであれば、小ロットで生産して販売。サービスを扱うのであれば、期間限定で場所を借りて提供。スモールステップにすることで失敗したときの損失を最低限に抑えられます。
フィードバックを生かそう
テストマーケティングには、顧客からのフィードバックを受けられる利点もあります。市場にマッチした商品でも顧客の希望に沿ったものでなければ売れません。
経営者としては常に扱う商品はベータ版であるという認識を持ち、利用者からのフィードバックを受けて改良していくというメンタルを持ち続けるましょう。
事業を本格的に始めよう！
ここまできたらいよいよ経営者としての一歩を踏み出します。すでに販売ペースを把握できているため、利益が最大化するロットで商品を発注しましょう。
改善を止めると事業の成長が止まるどころか、結果は落ち込んでいくばかりです。
同業他社に負けないためにも顧客のフィードバックを中心に事業を発展させてくことが大事です！
経営者になるには？向いている人の特徴３選
次に経営者に向いている人の特徴を紹介します。
先述のタスクと同程度に重要の考え方であるため、ぜひ経緯者となる過程で以下3つのマインドセットを意識し続けてください。
- 好きなことより勝てる市場！
- 自分以外ができることはアウトソーシング！
- 「四方良し」のビジネススタイル
好きなことより勝てる市場！
経営者になるためには勝てる市場で勝負するのが大事です。なぜなら、経営は需要があって初めて利益が生まれるからです。これを理解し、徹底して市場選び・商品選びができる人は経営者に向いています。
興味や関心は排除し、成功する経営者になるために需要がある市場を優先しましょう。
自分以外ができることはアウトソーシング！
経営者として駆け出しの段階には、全ての仕事を一人で行う必要があります。
しかし事業が本格始動したら、本質的な仕事に集中できる環境を整えることが必要です。本質的な仕事とは経営者しかできない仕事のことです。誰かに頼んでも仕事の質が低下しない仕事は外注しましょう。
優先事項を明らかにできる人は経営者に向いています。
「四方良し」のビジネススタイル
伊勢商人は「売り手よし・買い手よし・世間よし」の「三方良し」を貫き、息の長い商売を行なってきました。
売り手だけが得をする事業は収益性が高くともいつかは破綻します。一方で買い手だけが得をする事業はすぐに倒産します。売り手と買い手が納得しても倫理に反していては、世間が許してくれません。
そこで、経営者・消費者・社会が納得する事業こそが長生きする事業であるというわけです。
このようなマインドを持っている人は、経営者に向いていると言えます。
経営者になるには資格は不要 高卒でもなれる
弊社もスクール入会希望者から「経営者になるには学歴は大事？」と聞かれることが多いです。しかし、経営者になるために特別な学歴は不要です。
講師・菅野一勢の場合
アントレカレッジ講師の菅野一勢は高校を卒業後、営業や大工などいろいろな仕事を経験。その後、PCすら持ってない状態でネット事業に参入し、経営者としての道を歩み始めました。
こんな状態でも起業1年後には年商1億円を達成し、経営者として成功しました。
講師・中村司の場合
同じく講師・中村司も学歴は高卒。しかし、会社では1500人中No.1セールスマンとして手腕を振るい、そこからネット事業へ参入。1年で年商1億円を達成しました。
実践で学んだノウハウこそが武器であり、資格や大学卒などの学歴がなくても経営者として成功できることはすでに証明済みです。
その他の経営者の例
他にも資格や学歴なしで活躍している経営者は多いです。
リチャード・ブランソンは失読症で高等教育を受けることはありませんでしたが、イギリスの多国籍企業「ヴァージン・グループ」を創業して年間売上高は200億ドル以上。
Facebookのマーク・ザッカーバーグやスティーブ・ジョブズなど、数多くの「高卒経営者」が成功しています。
下表から経営者の学歴は大卒に次いで高卒が多いことがわかります。
経営者になるために大学入学は不要
上記の通り、経営者になるために大学など学歴は不要です。大学での学びは経営者になるための知識に直結するものが少なく、遠回りになるからです。
最短で経営者になるためには、起業スクールや起業セミナーに参加して経営者になるためのノウハウを直接得ることがおすすめです。